今回は、第2回として、省エネを行うにあたって、対象となる
エネルギーについてお伝えします。
改正省エネ法に明記されている対象エネルギーとは、燃料、熱、
ガス、電気になります。
つまり、省エネとは、これらエネルギーの消費を減らすことであり、
減らすための商品・サービスを提供することでビジネスとして成り
立つのです。
または、エネルギーを減らすことにより、エネルギーコストが削減
ができるため、コスト削減ビジネスとしても展開できます。
対象エネルギーの中でも対策商品・サービスが多いのが電気です。
その理由は、電気は、照明・空調・設備の動力して使用されており、
使用対象となる設備が幅広いからです。
では、具体的な商品・サービスですが、次回にて詳しくご説明します。
以上の内容ですが、より詳しく物流業向けに解説したセミナーを開催いたし
ます。
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コンサルティング:食品リサイクル・農業ビジネス
省エネ=コスト削減ビジネスの理由 (2010年09月06日)
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